本記事の目次
前回のおさらい：20代の「平均年収」では、意外と生活レベルは低い・・・
「20代の平均年収と生活レベル」について議論した前回。
20代の平均年収で具体的な生活像をイメージしてみると、意外にも「あまり余裕のない生活」を強いられることが分かりました。
こうして、「どのようにすれば最短で平均年収以上の給与を稼ぐことことができるか」についてしっかりと考えておく重要性が分かったところで、逆に、目標を明確にイメージするための話題へ。
今回は、1,000万円稼ぐと、どのような生活像が開かれるのかについて解説していきます。
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今回のお題：年収1,000万円のリアルな生活水準
年収1,000万円の実際の手取りはいくら？
前回と同じく、シミュレーションをしてみましょう。
まず、通常年収1,000万円と言うと、ボーナス込み、税引き前での金額となります。
給与が上がれば、当然税金も上がりますので、おおよそ70万円が手取りになると見込まれます。（※実際は、もっと低い場合も往々にしてあります）
ここから、固定費が引かれていきます。
株本氏によれば、年収1,000万円になると、おおよそ15~20万円くらいの家賃のところに住むケースが多いとのこと。
そこから水道光熱費、携帯代、雑費などが合わせて10万円くらい出ていく。
すると、残るのはおおよそ40万円ですね。
つまり、40万円÷30日で、1日あたり13,000円ほどの生活水準となります。
家庭を持つとなると、年収1,000万円でも意外と大変！？
ただし、上記の「1日13,000円の生活」は、あくまで独身の場合です。
独身の場合ですと、1人で1日3食で3,000円を使ったとしても、1日1万円の貯蓄をすることができます。また、土曜日にデートをして20,000円を使ったとしても、感覚的に「大きな出費」とはならないでしょう。
しかし、所得が上がることで結婚する人ももちろん増えます。
そして、子供ができ、たとえば4人家族で1日13,000円で過ごすとなると、どうでしょうか？
ご飯代は当然人数に応じて上がりますし、教育・養育費、服飾費など、その他多くの出費がかさんでいきます。
つまり、年収1,000万円の収入で、自分のことを「贅沢だな」「裕福だな」と思っている人は、意外に多くないのです・・・！
世の中では年収1,000万円は1つの「裕福」の水準と思われていると思いますが、実際には、生活水準は劇的には変化しないというのが、真実なのです。
「40歳や50歳で年収1,000万円を目指す」のは危険！
上記から言えることは、ズバリ、「年収1,000万円は早めに到達しておきたいラインである」ということです。
というのも、上記のように、年収1,000万円の生活水準というのはイメージしているよりも低いわけですから、40歳や50歳で年収1,000万円を目標としていると、「こんなものか・・・」と落胆する様子が容易にイメージできるわけです。
であれば、
早く1,000万円に到達することを考えて、「そこからどう伸ばしていくか」に心血を注いだ方がいいのではないか。
このように株本氏は提言しています。
もちろんではありますが、早めに年収を上げて精神的な余裕を持つことで、30代・40代・50代で「お金以外の目標」を追求することも、可能になりますね♪
さて、次の動画では、さらなる高みを目指す為に年収3,000万円のリアルな生活水準を発表します！年収3,000万円の実体験に基づいた赤裸々な話となると、なかなか聞けるものではありません。是非ご覧ください♪
以下は、”当記事限定”で、今回の動画に関する補足解説を加えております。
何度も読み返せるよう、ブックマークしておきましょう♪
年収1,000万円の生活を、さらに具体化してみた。
今回は、年収1,000万円のリアルな生活水準について解説してきましたが、ここではさらに具体化してみましょう。
「手取り」って、何が引かれてるの？
給与では、いわゆる「額面」と「手取り」という概念がありますが、「額面」からは何が引かれるのでしょうか？
結論から言えば、「税金」と「社会保険料」の二つです。
そして、これら二つがさらに細分化されます。
税金：「住民税」と「所得税」
住民税は、「地方税」にあたるもので、地方公共団体に対して納める税のことです。
これは、前年の所得（6月から翌年5月までの給料）に対してかかるものです。
したがって、たとえば新卒入社の場合、1年目は控除されませんが、2年目の6月以降は「額面」から控除されますので、「手取り」の額が減ることになります。
所得税は、「国税」にあたるもので、国家に対して納める税のことです。
会社に属する場合は、あらかじめ給与から天引きされる仕組みとなります。
社会保険料：医療保険、年金保険、介護保険
社会保険とは、「病気、ケガ、失業、老後の生活などに備え、国民の生活を保障する目的で設けられた公的な保険」（出典：保険のまめ知識「社会保険とはどんな制度？」）のことです。
医療保険は、会社勤めの場合は「健康保険」、自営業者や無職の人などは「国民健康保険」に加入します。
年金保険は、会社勤めの場合は「厚生年金保険」、自営業者や無職の人などは「国民年金」に加入します。
介護保険は、40歳以上の人に加入が義務付けられている保険制度です。高齢者や、老化で介護が必要な人に対する保障制度となります。
以上、若干堅苦しい説明となってしまいましたが、単純に考えると、「税」と「社会保険」が引かれるということは、必ず知っておくべきです。
それでは、年収1,000万円の場合は、どのくらいの額が引かれるのでしょうか？
シミュレーションツールを使って、具体的な控除額を計算してみましょう。
※出典：税理士試験と税務のメモ ＠かいけいセブン「所得税,住民税の自動計算 – ふるさと納税の限度額,各種控除の減税効果確認ツール」
年収1,000万円で配偶者アリの場合、手取りは具体的にいくら？
東京都在住、40歳未満で年収1,000万円、配偶者が働いていない場合のシミュレーションは、下記の通りです。
年収1,000万円で家族ナシの場合、手取りは具体的にいくら？
東京都在住、40歳未満で年収1,000万円、配偶者がいない場合のシミュレーションは、下記の通りです。
年収は、具体的な「手取り」で見るクセをつけよう
上記の通り、年収は1,000万円でも、「税」と「社会保険」が差し引かれることで実際は7割程度の手取りとなります。
ただし、上記では個人の生命保険料などは考慮外ですので、実際はもっと手取りは少なくなるかもしれません。他にも、子供がいるかどうか、配偶者も働いているかどうかなど、様々な要因で、課される税額は変化します。
ちなみにですが、たとえば会社経営でも、「売上」と「売上総利益」（=「粗利」と言われる、会社に入ってくる金額のこと）が分かれているなど、具体的な思考というのは極めて重要です。
学生のいまのうちから具体性を持った思考を身につけておくといいですよ！
年収1,000万円は「1つのハードル」にしよう！
自分がなりたい姿を具体的にイメージし、そのためにイマ取るべき行動を逆算して考えられる学生というのは本当に希少です。（社会人でも、これができている人は少なかろうと思います。）
今回のような具体的なシミュレーションを行うことで、周りと差をつけ、自分の将来をより確実なものにしていくことが重要ではないでしょうか。
少しでもお役に立てば幸いです♪
さて、次の動画では、さらなる高みを目指す為に年収3,000万円のリアルな生活水準を発表します！年収3,000万円の実体験に基づいた赤裸々な話となると、なかなか聞けるものではありません。是非ご覧ください♪
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